2023年05月30日
長崎県産の養殖ブリ 撮影・山田貫才氏(長崎市役所) |
海洋未来イノベーション機構機構長の征矢野清教授をプロジェクトリーダーとする、「ながさきBLUEエコノミー」海の食料生産を持続させる養殖業産業化共創拠点が、JSTの共創の場形成支援プログラムに本格型採択されました。
今後、最長10年間にわたり産官学が連携し、本事業のビジョンである「養殖DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進により、若者が集まり活気づく海と生きる地域社会の実現」を目指します。具体的にはブリの養殖技術の高度化です。ブリは日本で一番輸出量が多い魚種で、養殖業成長産業化総合戦略(水産庁)における世界への輸出戦略対象魚となっています。
海外への「JAPAN鰤(JAPAN BURI)」販売も視野に入れた生産販売体制を整える為には、最新の水産学、海洋工学、社会科学からの総合知を導入した分野横断的イノベーションが必要です。「作業を変える」、「育て方を変える」、「働き方を変える」の3つの視点から養殖業の産業化を推し進め、養殖事業を環境負荷の低い持続可能な産業として確立させ、日本人の魚食の回復と世界中の人々の健康に貢献する、持続的水産食糧生産の拠点を長崎に形成していきます。
「ながさき BLUE エコノミー」海の食料生産を持続させる養殖業産業化共創拠点
・プロジェクトリーダー:征矢野清 長崎大学海洋未来イノベーション機構機構長・教授
・代表機関:国立大学法人長崎大学
・幹事機関(自治体):長崎県
・幹事機関(企業等):協和機電工業株式会社
・参画機関(大学等):学校法人長崎総合科学大学、学校法人活水学院活水女子大学、国立大学法人高知大学
・参画機関(企業等):長崎市水産センター、日東製網株式会社、株式会社島津製作所、京セラ株式会社、KDDI 株式会社、株式会社ジャパンアクアテック、株式会社極洋、株式会社シーエーシー、福伸電機株式会社、東京産業株式会社、古野電気株式会社、フィード・ワン株式会社、十八親和銀行、東京海上日動火災保険株式会社
関連リンク
長崎大学Choho(Web版)Research
海と生きる地域社会を~長崎大学の挑戦~
第1回 養殖で食料生産を持続 https://choho.nagasaki-u.ac.jp/531/
第2回 「JAPAN鰤」を世界へ https://choho.nagasaki-u.ac.jp/714/
「ながさきBLUEエコノミー」HP https://blueco.ciugc.nagasaki-u.ac.jp/